まえがき
　「土壌・地下水汚染」これは20世紀の発展の負の遺産である。 19世紀の産業革命後,
人類は利便と効率を探求することが最大の課題とし,より良い商品を安価に生産すること
を主目的にし,その生産による多くの廃棄物や汚染物質が多量に産出され,大気を汚染
し,河川を汚染した。このような表面上の汚染と同時に地盤汚染も進行した。
　大気汚染に関しては先進国ではある程度解決しているが,河川や海洋汚染に関してはま
だまだ浄化されているとはいえない。下水道が整備され,農業用水の浄化も進むとある程
度河川が浄化され海洋も美しくなると思うが,数10年かかる課題である。
　地表のこのような状況に対して,土壌や地下水の汚染はその速度はきわめてゆっくりと
進行するが,一度汚染が発生してしまうと,それを浄化するには,膨大な費用と時間を要
することとなる。また,地下は,地表とは異なり,どこが汚染しているのかを探査するこ
とから出発しなければならない。 20世紀に汚染された地球は,これ以上汚染を続ける
と,自分たちの生存に禍をもたらす可能性があることに気づいて,汚染した地球を次の世
代にきれいな状態で引き渡そうと努力するようになった。「来たときよりきれいにして帰
る」という言葉は重要である。しかし,これほど純粋な精神でないにしても,それぞれの
国で法律によってある程度地球をきれいにしようとする方向に世界が動いてくれているこ
とは嬉しいことである。
　このような世界的な動向の中で,我が国も「土壌汚染対策法」が2003年2月15日に施
行され, 2006年3月に「油汚染対策ガイドライン」が環境省により策定され通知され
た。
　当地盤工学会では2002年5月に「土壌・地下水汚染の調査・予測・対策」(以後,前書
と記す)に関する成書を出版して世に問うた。その結果,前書は地盤工学会の過去の出版
物の中でも記録的な売上げとなり,これを企画し執筆した著者らに2003年5月に「地盤
工学会・事業企画賞」が送られた。
　前書が出版後新しい法律が施行され,この分野の研究・技術の発展も急速であるため,
それらに対応した新しい書物の出版が地盤工学会より依頼された。前書を執筆した委員は
前書を執筆後,[]本中の土壌・地下水汚染現場の調査,浄化に忙殺されている中で前書に
優る新しい書の執筆に参集してくれた。
　最初に新しい「土壌汚染対策法」に対して前書をどのように対応するかを検討した。そ
の結果,新しい法律に対応した修正小冊子を作成し,販売時に前書の中に折り込んで通知
して,前書を生かす方法を執った。
　この前書に対して,新しい本の書名を何とするかについて検討した。前書の限られたス
ペースの中に自分たちの研究のエッセンスを結晶のように織り入れた前書。新しい本はこ
の前書の姉妹書として出版することにした。
　最初は新書の書名を「上級編」とする案も考えたが,科学の進歩は日進月歩であり,特
に土壌・地下水汚染に関する分野は秒進分歩であるため,前書に対しての新書の書名を
「続・土壌・地下水汚染の調査・予測・対策」とすることにした。執筆内容も前書を修得
した研究者や実務者が現実をより詳細に学ぶための書とした。
　執筆の具体的な内容は,前書と比較して高度になっている。また,実務経験が豊富に
なってきているため,実用的な手法の説明になってきている。したがって,この新書が前
書のように年間に数千冊も出版されることはあまり期待はしていない。書店や地盤工学会
の図書室で手に取って読み進むうちに自分の手元に置いて勉強したくなる書になる自信は
ある。執筆者たちはそのような情熱で執筆してくれている。
　本書の構成は前書と同じであるが,第6章に「土壌・地下水汚染による環境リスクの評
価」を新たに加えた。汚染に対しての浄化の優先順位を検討するときには,やはり「環境
リスク」の評価が大切であり,実務者がどのように評価するかの方法を記述した。
　土壌・地下水汚染の課題については,まだまだ多くの検討すべき事項がある。前書と本
書は,学会の書であるため,文中に疑問点や課題を提示している。したがって,本書より
新しい研究課題を見つけて,学問が進むことを期待している。


「続・土壌・地下水汚染の調査・予測・対策」編集委員会
委員長　西垣　誠




目次


第1章　はじめに
1.1　土壌・地下水汚染を取り巻く環境の変化
1.1.1「土壌汚染対策法」
1.1.2　ストックホルム条約の発効
1.1.3　油汚染対策ガイドライン
1.2「土壌汚染対策法」の概要
1.2.1　「土壌汚染対策法」の目的
1.2.2　特定有害物質の基準の考え方
1.2.3　「土壌汚染対策法」における調査・対策の流れ
1.2.4　不動産取引と土壌汚染
1.2.5　減損会計の導入
1.3　土壌・地下水汚染の現状
1.3.1　土壌汚染調査
1.3.2　「土壌汚染対策法」の施行状況
1.4　油汚染対策ガイドラインの概要
1.4.1　油汚染対策ガイドラインの対象
1.4.2　油汚染対策ガイドラインの目的
1.4.3　油汚染問題に対する対応の考え方
1.5　ISO/TC 190 (地盤環境)の動向
第2章　土壌・地下水汚染の調査法
2.1　概　　要
2.2　土壌・地下水汚調査の計画
2.2.1　調査目的と計画
2.2.2　土壌汚染・地下水汚染に係る法規
2.2.3　油汚染の調査計画
2.3　最近の調査方法に関する動向
2.3.1　土壌ガス調査方法
2.3.2　土壌・地下水試料の採取・分析法
2.3.3　ダイレクトセンシング
2.4　汚染物質の分布状況以外調査
2.4.1　汚染機構の判断に必要な調査
2.4.2　対策を考慮した調査
2.5　調査結果の解析・評価
2.5.1　汚染機構のモデル化
2.5.2　複合汚染があった場合の評価方法
2.5.3　対策工法の検討
2.6　おわりに
第3章　土壌・地下水汚染の予測
3.1　概説
3.2　汚染機構のモデル化
3.2.1　汚染状況の把握
3.2.2　初期条件設定
3.2.3　境界条件設定
3.2.4　汚染源のモデル化
3.3　移流分散モデル
3.3.1　不均質性のモデル化
3.3.2　化学反応モデル
3.3.3　移行パラメーターの設定
3.4　多相流モデル
3.4.1　原液挙動
3.4.2　浄化対策のモデル化
3.5　解　析
3.5.1　移流分散解析例
3.5.2　多相流解析例
第4章　汚染物質の挙動予測のための物性評価方法
4.1概　要
4.1.1　各種の汚染物質の物質移動特性
4.1.2　地盤の不均質性の影響と本章の内容
4.2　地下水流と溶解物質に係る物性評価方法
4.2.1　水みちの調査法
4.2.2　カラム試験による移流分散特性評価法
4.2.3　移流分散解析を用いた浄化効果の評価法
　　　-カラム試験と移流分散解析を用いた揚水浄化の評価事例ー
4.3　多相流の移動に関わる物性とその評価法
4.3.1　非水溶性液体の動態
4.3.2　NAPL原液の移動に影響を与える主な物性
4.3.3　土中ガスおよび間隙水中のNAPL輸送に影響を与える主な物性
4.4　地盤物性値の統計的評価
4.4.1　層状構造がある場合の平均透水係数
4.4.2　不均質場における巨視的透水係数
4.4.3　不均質場における巨視的分散長
第5章　土壌・地下水汚染の対策技術
5.1　概　　要
5.1.1　法制度と対策
5.1.2　対策技術の種類
5.2　土壌汚染対策技術
5.2.1　封じ込めと遮水構造
5.2.2　不溶化
5.2.3　土壌洗浄
5.3　地下水汚染対策技術
5.3.1　地下水揚水処理
5.3.2　土壌ガス吸引とエアスパージング
5.3.3　注入・原位置混合処理技術
5.3.4　透過性地下水浄化壁
5.4　科学的自然減衰
5.4.1　科学的自然減衰(MNA)
5.4.2　MNAの評価方法
5.4.3　我が国におけるMNAの可能性
第6章　土壌・地下水汚染による環境リスクの評価
6.1　概　　要
6.2　土壌・地下水汚染による環境リスク
6.2.1　土壌・地下水汚染による環境
6.2.2　環境リスクに基づく土壌・地下水汚染対策
6.3　環境リスクの評価方法
6.3.1　環境リスク評価の流れ
6.3.2　汚染物質の有害性の評価
6.3.3　汚染物質の暴露の評価
6.3.4　リスク判定
6.3.5　摂取媒体中の対象化学物質濃度の算定方法
6.4　環境リスク評価の適用事例
6.4.1　事例1:階層的アプローチによる環境リスク評価の適用事例
6.4.2　事例2:対策計画策定における環境リスク評価の適用事例
6.5　環境リスクに基づく土壌・地下水汚染対策の課題
6.5.1　はじめに
6.5.2　各国のリスク評価の状況
6.5.3　土壌汚染対策におけるリスク評価適用上の課題
付　録